限定サービスの落とし穴

限定サービスで消費者の購買欲をくすぐる方法としては、すでに多くの皆さんがご存知の方法がたくさんあるはずです。

例えば、チラシ持参の方が対象となるような「来店時限定」サービス、限定◯台や◯◯店限定のように「商品そのものを限定」するサービス、お店の会員だけが利用可能な「会員限定」サービス、スーパーのタイムセールや期間限定販売などの「時間を限定」したサービス、先着◯名のような「人数を限定」したサービスなどがあります。

この他にも「女性、男性限定」「子連れ限定」「誕生日限定」「WEB限定」のように様々なサービスを目にしたことがあるのではないでしょうか。こうした「限定」を設けて購入欲をくすぐる手法は、大手、小規模店問わず、当たり前の販売戦略となっています。

 

しかし、昨今のチラシにおいては、この「限定」を間違って使っているケースが多くなっているように思われます。

本来「限定」というのは、その商品やサービスに興味を持っている人が迷っている場合、最後の決断を後押しするのに適した方法です。お店に行こうか悩んでいるときに、「本日限定商品」や「先着◯名様限定」とあれば、すぐに行きたくなるわけです。つまり「限定」は、興味のある人にしか響きにくい方法ということになります。

豊富や品揃えのある大手の店ならば、週末ごとに限定サービスを実施し、集客アップを狙うこともかのうでしょう。しかし、小規模店の場合には、スーパーの特売のように、客寄せになるだろうと安易な考えで限定サービスを乱発してはいけません。しっかりと費用対効果を計算し、ターゲットを絞って、戦略として「限定」サービスをどう用いていくかをきちんと考えなければ売り上げアップは見込めないのです。

 

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